DOCUMENT HOUSE GROUP/キュメントハウスグループ

マニュアル作成・技術翻訳・TRADOS翻訳
DTP作成・テクニカルライティングのアウトソーシング
システム開発・ホームページ制作会社

マニュアル作成,マニュアル制作会社,業務マニュアル,操作マニュアル,マニュアル診断,テクニカルライティング
スペース

DHGの製品マニュアル作成

御社製品のユーザインターフェースの向上

一貫したサービスの提供

サポート費用の軽減

コンプライアンス対応の充実

マニュアルのオンライン化

マニュアル診断サービス

他社製品マニュアルとの比較分析サービス

マニュアルのモジュール化による一元管理

英文によるテクニカルライティングに対応

DHGの業務マニュアル作成

安定したサービスや業務の提供

現在の業務の見直し

ソフト資産の構築

新人教育等への活用

責任や権限の明確化

DHGの5つの特徴

一貫したサービスの提供

マニュアルに要素分析を採用

マニュアルに構造分析を採用

制作プロセスごとにQAを実現

コンプライアンスへの対応

ASPサービスのご案内

企業リスクアセスメント診断システム

i-CRAS:企業リスクアセスメント診断システム

企業リスク・危機感度診断システム

i-CRAS:企業リスク・危機感度診断システム

マニュアル作成 翻訳(技術翻訳) DTP作成 コンサルテーション デザイン システム開発

DHGの製品マニュアル作成

御社製品のユーザインターフェースの向上

製品マニュアルを製品の一部として捉え、御社とともに顧客満足を追求致します。また、ご要望に応じて製品の企画段階から開発に参画し、ユーザインタフェースの検討やGUIのデザインをご提案致します。

一貫したサービスの提供

マニュアル作成では企画からデザイン、ライティング、DTP作成、翻訳、オンラインマニュアル作成、印刷、納品までの全制作プロセスのコーディネーションを御社に代わり弊社スタッフが対応致します。CADデータや写真からのテクニカルイラスト作成にも対応いたします。

サポート費用の軽減

FAQなどの情報をベースに、分かりやすく情報の検索性の高いマニュアルを作成することで、お客様からの問い合わせを減らし、サポートやトレーニングの負担を大幅に低減することができます。

コンプライアンス対応の充実

製品を出荷する国の製造物責任法(PL法)に準拠したマニュアルのPL法対策(ANSI規格適合)や、CEマーキング対応、SEMI規格適合など、法務専門家との連携でコンプライアンスに対応致します。ご希望に応じて、製品のリスクアセスメントをマニュアルの視点から実施致します。

マニュアルのオンライン化

制作した製品マニュアルから、オンラインマニュアル等を作成します。シングルソース・マルチユースの対応により制作費が削減できるだけでなく、その後のメンテナンス作業が容易になります。

マニュアル診断サービス

マニュアルを、下記の複数の視点から診断し、改善のご提案をさせて頂きます。

- 検索性の高い構造化がなされているか(内容構造)
- 記載する情報が必要十分であるか(記載情報)
- 文章表現は適切か(文章表現)
- ビジュアル表現は分かりやすいか(視覚表現)
- コンプライアンスの抑えは必要十分か(コンプライアンス)
- ソフト資産は有効に活用されているか(コストパフォーマンス)

他社製品マニュアルとの比較分析サービス

他社製品を数百におよぶマニュアルの分析要素ごとに比較し、弱点を洗い出し強化するとともに、御社製品マニュアルの差別化を実施致します。

マニュアルのモジュール化による一元管理

製品のラインナップに複数の類似製品がある場合などに、情報のかたまり(例えば章の単位)でモジュール化を行い、共通な情報とユニークな情報とを切り分けます。 新製品用のマニュアル作成時には、それらの組み合わせで対応することにより、大幅なコスト削減を実現します。

英文によるテクニカルライティングに対応

英語に精通したテクニカルライターとネイティブスタッフとの連携により、英文テクニカルライティングや英文エディティングに対応しています。

DHGの業務マニュアル作成

安定したサービスや業務の提供

担当者のスキルに依存することなく、作業方法を統一できるので、サービスや業務を一定水準以上の品質で提供できるようになります。

現在の業務の見直し

業務マニュアルを作成する段階で、業務プロセス分析を実施することにより、業務の見直しを行うことができます。 プロセス分析の段階で、ムリ、ムダ、ムラを無くすことができるだけでなく、業務に潜むリスクの洗い出しも可能になります。

ソフト資産の構築

個人の持っていた技術やノウハウを業務マニュアルとして作成することで、情報の共有や継承が可能になります。

新人教育等への活用

実務に即した業務マニュアルを作成し新人教育用に活用することで、教育コストの削減や教育期間を短縮できます。

責任や権限の明確化

業務マニュアルを作成することで、社員一人ひとりの役割や行動基準が明確になり、業務やサービス品質のレベルアップにつながります。