マニュアル制作・技術翻訳・TRADOS翻訳
DTP作成・テクニカルライティングのアウトソーシング
システム開発・ホームページ制作会社

マニュアル制作 マニュアル制作サービス

製品の一部として製品の価値を高めるマニュアル(取扱説明書)

エンジニア向けのマニュアル(取扱説明書)からエンドユーザ向けのマニュアルまで、また各種マニュアルの電子化など、対象ユーザとその目的に合わせた柔軟な制作に対応しています。
さらに、業務の効率化や内部統制などのニーズに合わせ、業務フローや業務マニュアルの制作を支援します。

● エンドユーザ向けマニュアル制作 ●

わかりやすい表現と扱いやすさを重視したユーザフレンドリなマニュアルを、コンプライアンスを踏まえて作成します。

一貫したサービスの提供

マニュアル制作では企画からデザイン、ライティング、DTP作成、翻訳、オンラインマニュアル制作、印刷、納品までの全制作プロセスのコーディネーションを御社に代わり弊社スタッフが対応致します。CADデータや写真からのテクニカルイラスト作成にも対応いたします。

  1. 各種グラフィックデザイン

英文によるテクニカルライティングに対応

英語に精通したテクニカルライターとネイティブスタッフとの連携により、英文テクニカルライティングや英文エディティングに対応しています。

  1. 技術翻訳

マニュアルのモジュール化による一元管理

製品のラインナップに複数の類似製品がある場合などに、情報のかたまり(例えば章の単位)でモジュール化を行い、共通な情報とユニークな情報とを切り分けます。 新製品用のマニュアル制作時には、それらの組み合わせで対応することにより、大幅なコスト削減を実現します。

  1. 製品マニュアル制作コンサルティング

御社製品のユーザインターフェースの向上

製品マニュアルを製品の一部として捉え、御社とともに顧客満足を追求致します。また、ご要望に応じて製品の企画段階から開発に参画し、ユーザインタフェースの検討やGUIのデザインをご提案致します。

サポート費用の軽減

FAQなどの情報をベースに、分かりやすく情報の検索性の高いマニュアルを作成することで、お客様からの問い合わせを減らし、サポートやトレーニングの負担を大幅に低減することができます。

コンプライアンス対応の充実

製品を出荷する国の製造物責任法(PL法)に準拠したマニュアルのPL法対策(ANSI規格適合)や、CEマーキング対応、SEMI規格適合など、法務専門家との連携でコンプライアンスに対応致します。ご希望に応じて、製品のリスクアセスメントをマニュアルの視点から実施致します。

  1. マニュアルのPL法対策診断
  2. コンプライアンス診断

マニュアル診断サービス

マニュアルを、下記の複数の視点から診断し、改善のご提案をさせて頂きます。

- 検索性の高い構造化がなされているか(内容構造)
- 記載する情報が必要十分であるか(記載情報)
- 文章表現は適切か(文章表現)
- ビジュアル表現は分かりやすいか(視覚表現)
- コンプライアンスの抑えは必要十分か(コンプライアンス)
- ソフト資産は有効に活用されているか(コストパフォーマンス)

  1. 製品マニュアル簡易診断

他社製品マニュアルとの比較分析サービス

他社製品を数百におよぶマニュアルの分析要素ごとに比較し、弱点を洗い出し強化するとともに、御社製品マニュアルの差別化を実施致します。

  1. 他社製品マニュアル比較診断

● エンジニア向けマニュアル制作 ●

インストールマニュアルやメンテナンスマニュアル、リファレンスマニュアルなどでは、情報の検索性に重点を置き、ヒューマンエラーに配慮したマニュアルを作成します。

● オンラインマニュアル制作 ●

HTML Help、Web Help等のオンラインマニュアルを作成します。
WebWorks PublisherやRoboHelpを活用することで、シングルソース・マルチユースの展開が可能です。

● 業務マニュアル制作 ●

業務フローチャートを中心とした構成でマークやシンボル等のビジュアル表現を多く取り入れ、社内研修にもご利用いただけるわかりやすい業務マニュアルを作成します。

安定したサービスや業務の提供

担当者のスキルに依存することなく、作業方法を統一できるので、サービスや業務を一定水準以上の品質で提供できるようになります。

現在の業務の見直し

業務マニュアルを作成する段階で、業務プロセス分析を実施することにより、業務の見直しを行うことができます。 プロセス分析の段階で、ムリ、ムダ、ムラを無くすことができるだけでなく、業務に潜むリスクの洗い出しも可能になります。

ソフト資産の構築

個人の持っていた技術やノウハウを業務マニュアルとして作成することで、情報の共有や継承が可能になります。

新人教育等への活用

実務に即した業務マニュアルを作成し新人教育用に活用することで、教育コストの削減や教育期間を短縮できます。

責任や権限の明確化

業務マニュアルを作成することで、社員一人ひとりの役割や行動基準が明確になり、業務やサービス品質のレベルアップにつながります。

  1. 業務マニュアル制作コンサルティング